古くからある賢者たちの習慣！「瞑想」のススメ

2016/07/29

「瞑想」は、世界中の成功者たちが実践している「人生の成功の秘訣」

こんにちは。株式会社フィット「投資の窓口」編集部です。

近年、「瞑想」に対する関心が、世界中で高まってることをご存知でしょうか？

定期的に瞑想をすることには、「ストレス対策」をはじめとする様々な効果がすでに科学的に証明されていて、

ストレスの軽減
頭脳の明晰化
健康の増進

等々、現代人にとって、様々な点で恩恵が期待できることが、医学的研究でも明らかになっています。

実際に多くのセレブリティたちが瞑想を実践しています。

故マイケル・ジャクソンを始め、マドンナ、デミ・ムーア、オリビア・ニュートン＝ジョン、マイク・マイヤーズ、リチャード・ギア、クリント・イーストウッド、ヒュー・ジャックマン、ニコール・キッドマン、グウィネス・パルトローなどは、ハリウッドスターの中でも瞑想を実践していることで知られています。

ビジネス界では、アップルコンピュータの故スティーブ・ジョブズ、マイクロソフトのビル・ゲイツ、京セラ・第二電電（現・KDDI）創業者の稲盛和夫氏。

政界ではビル・クリントン、ヒラリー・クリントン、アル・ゴア。

スポーツ界ではイチロー選手、長谷部誠選手などが瞑想を実践していることを明言しています。

また古くはかのビートルズのメンバーも、瞑想を実践していたということがよく知られていますね。

ウォール街でも瞑想が大流行！瞑想で、ビジネスにおけるパフォーマンスを高める

多くの企業でも、ビジネスにおけるパフォーマンス向上のために、瞑想が活用されるようになっています。

グーグル社では「マインドフルネス」と呼ばれる一種の瞑想法を研修に取り入れていることで知られていて、Googleの社員が、楽しく創造的に働き、柔軟性を持ち、優れた成果を上げている鍵が、この「マインドフルネス」にあると言われています。

グーグル社は、2007年に「サーチ・インサイド・ユアセルフ」という「マインドフルネス」のプログラムを立ち上げ、現在では『サーチ・インサイド・ユアセルフ ― 仕事と人生を飛躍させるグーグルのマインドフルネス実践法』という書籍も出版されています。

「マインドフルネス」とは、私たちの頭の中に生じる様々な考えを、それに心を動かされることなく観察する力のことで、研究によれば、瞑想を通じたマインドフルネスは、免疫系の能力を高め、集中力を向上させ、そして脳神経の結びつきを再構成するなど様々な効力があり、ジムでバーベルを上げれば筋肉がつくように、瞑想を実践すればするほど、人間の心は強くなると言います。

（出典：5,000人のグーグル社員が行う瞑想「何とかなる。それはやることをちゃんとやってる人のセリフ。」より）

2014年5月のブルームバーグのオンライン誌では、マンハッタンのウォール街で瞑想が大流行していると報じられました。大物ヘッジファンド運用者を含め、瞑想によって頭脳を研ぎ澄まして運用成績を高めようとするトレーダーが増えているそうで、米ゴールドマン・サックス・グループの従業員たちも、蓮華座を組み、瞑想しているといいます。

日本でも2003年頃からヨガがブームになってきたように、瞑想も徐々に市民権を得ているようです。

アメリカでは、空港でもインターネットカフェなどと並んで瞑想ルームが設置されています。

そのようなものが日本でも積極的に採用、設置されるようになるのも、時間の問題かもしれません。

（参考：「世界のエリートはなぜ瞑想するのか」渡邊愛子著フォレスト出版）

「瞑想」は、自らの内に在る「愛に満ちた万能の案内者」と繋がる方法

私たちに「引き寄せの法則」について圧倒的に知的で聡明な視点から、詳細にわたって教えてくれる、エスター・ヒックス夫人と、その「スピリットガイド」を名乗る「エイブラハム」との一見とても不可思議な「対話」も、「瞑想」に対して、最初は「なにか怪しげなものなのでは？」と、乗り気ですらなかった彼女が続けてみた「毎日の15分ほどの瞑想」からひらけました。

それが新しい世界の段階へと我々をいざなう「トビラ」となったのです！

「瞑想」のススメ

古くから賢人や偉人と呼ばれるような、優れた人たちは必ずと言っても良いほど、「瞑想」や「黙想」、「観想」などといった形で、定期的にひとりになり、静かに自己に沈潜する時間を持ったと言われています。

心が啓けている人ほど、外側の事象ではなく、自分の内側に興味を持って、それをよく「観て」いる、ということなんですね。

私たちの日々の生活にプラスになるような「使える知恵」には、色々なものがありますが、

そんな中で、「健康のみならず、現代の社会におけるパフォーマンスに際しても役立つ確かな可能性がある」という「瞑想」。

こんなものも、ちょっと面白い習慣のひとつとして、日常の中に取り入れてみると良いかもしれません。

文／株式会社フィット「投資の窓口」編集部