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働く女性を応援する知恵シリーズ (5)「もっと海外を活用してみよう!」

2016/08/30

ideawoman
海外をお得に活用しよう!

こんにちは。株式会社フィット「投資の窓口」編集部です。

 

日本は相応の料金さえ払えば、大抵のモノを買い、サービスを受けることができます。

 

ただし、海外の相場と比べると、比較的割高なものも多いです。関税や人件費、輸送費など、諸々考えると仕方ない部分もあるのですが、できれば安く済ませたいですよね。

 

そこで、今回は、海外を上手に活用する知恵です。

 

中国の富裕層を想像してもらえば分かりやすいかもしれません。

 

彼らは、美味しい料理を食べるために、香港や日本のレストランを予約し、医療機関は日本や韓国など最新医療が受けられる国で受診します。ブランド品は免税店より安いヨーロッパで購入します。

 

そこまでお金をかけなくても、同じように海外を活用することは可能です。

 

たとえば、海外のオークションサイトを利用すれば、直接海外のバイヤーと取引できるので、日本の流通価格よりも安く購入できます。

 

翻訳サイトを使えば、英語でのやり取りは意外と簡単にできます。

 

もちろん、日本で買ったものを、海外に販売することもできます。

たとえばCDやDVDの日本限定ボーナス特典付きの日本盤は、中古販売店や国内のオークションで売るより、海外の方が高く売れます。

 

アンティークの家具や食器、ヴィンテージのファッションアイテムなどは海外の蚤の市などで購入して、船便で送れば、手間と時間はかかりますが、日本で買うより大幅に安く購入できます。

 

格安のツアーを利用したり、LCCの格安航空券とホテル料金比較サイトでホテル料金を上手く組み合わせたりすることで、往復の旅費や滞在費も大幅に節約することが可能です。

 

たとえば、海外への語学留学。

 

かつては、アメリカやオーストラリアなど、英語ネイティブの国が主流でした。

問題は費用。学費や生活費で半年200万円ほどかかりました。

 

近年人気なのが、物価が安いフィリピンです。

公用語がタガログ語と英語なので、英語ネイティブの国に近い英語環境が、半額以下で実現できるのです。

 

オンライン英会話スクールなら更に格安です。

英会話のレベルや、日常会話やビジネスなどの目的に合わせた英語レッスンが、ネイティブの講師とのマンツーマン授業でも、月数千円程度から受けられます。

こちらは、インターネット環境さえあれば良いのですから、便利ですね、

海外に住むのも選択肢に!?

最終的には、生活費が高い日本を離れて、物価が安い東南アジアに移住するという選択肢もあります。

 

東南アジアの物価が安い国で、現地の人と同程度の生活をするなら、月5万円程度あれば、充分暮らしていくことができます。日本と同じくらいの安全面を求めても、10万円台です。

 

日本では夢のような、お手伝いさんも、たとえばフィリピンなら1万円程度で雇うことが可能です。

 

日本と同程度、毎月20万円の収入があれば、それなりに快適に暮らしていくことが可能です。その場合、現地で働くことができればベターですが、他の手段でも、収入さえあれば良いのです。

 

クリエイターや作家など、国境を越えて仕事ができる人や、インターネット環境があれば仕事ができる人。家賃収入がある人、株などの運用益や配当がある人。厚生年金を満額受給できる人など、毎月の収入面さえクリアできれば、ハードルはそう高くありません。

 

東南アジアで、年金収入だけで暮らしている日本人もおられるようですが、誰もが現地の生活に合うものでもありません。環境や習慣、衛生面など、日本の常識とは全く違います。

 

まずは充分に下調べをしたうえで、90日間の観光ビザで実際に現地の生活を体感して、現地の環境や食事などが本当に合うか、じっくり検討することをお忘れなく。

 

そして、いきなり完全移住ではなく、日本にも住むところがあり、数カ月ごとに日本と海外を行き来できるようなら、何かあった場合でも安心です。

 

日本の物価がすべてではありません。

 

海外を活用する事で、安いコストで済ませられることがたくさんあります。

 

逆に、日本の方が圧倒的に安いコストで、より高いサービスを受けられるものもあります。

 

今まで、海外旅行に行った時に、「あ、これ、日本の方が安い」とか「これは海外の方が圧倒的に安い」と感じたことがあるかと思います。

 

国や地域によって、価格差があります。

 

そのことを理解して、うまく活用することで、より少ないコストで、便利な生活を送ることができます。意識して活用していきたいですね。

 

 

 

 

文/株式会社フィット「投資の窓口」編集部

2016/08/30

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